◆△△電器にてパソコンを購入しました。
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 △△電器に出かけてパソコン3台とLAN設備を購入し、設定しました。
品 名 数量 単価 金額
PC本体 3 85,000 255,000
PCモニター 3 45,000 135,000
LAN設備
(サーバー含む)
1式 70,000
消費税 23,000
合計額 483,000

金額 借方科目 摘要 貸方科目 金額
409,500
(10,500)
工具器具備品 (課仕) △△電器/パソコン3台購入 現金 (外) 409,500
73,500
(3,500)
消耗品費 (課仕) △△電器/LANサーバー設備 現金 (外) 73,500
パソコンを購入した場合
 パソコンを購入した場合には、1台または1セットの価格により科目を判断します。

    10万円未満 の場合      『消耗品費』
    10万円以上 の場合      『工具器具備品』


税込経理を採用している場合は税込金額により、税抜経理を採用している場合は税抜金額により判定します。

 今回の場合、パソコンはPC本体とモニターで1セットと考えられますので、同時購入している場合にはその合計金額で『消耗品費』になるか『工具器具備品』になるかを判定します。

 『工具器具備品』に計上したものは、減価償却を通じて経費計上することになります(耐用年数4年)。

 LAN設備は、その設備全体を一つの資産として考えるのではなく、LANを構成している個々の資産につき減価償却を行うことになります。なおサーバーは5年、ハブ・ルーターは10年など耐用年数も個々に違いますので注意が必要です。

消費税は、国内で購入しているので課税仕入にします。

一括償却資産
 『工具器具備品』に計上したもののうち、1台または1セットの価格が20万円未満のものは一括償却資産として減価償却費を計算することができます。
 3年で償却することになります。

少額減価償却資産の特例
 『工具器具備品』に計上したもののうち、1台または1セットの価格が30万円未満のものは、年300万円に達するまでの金額の範囲内で全額を経費計上することができます。
 ただし、資本金が1億円以下の中小企業者で青色申告書を提出している場合に限られます。

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